カテゴリー: ぼやき

「阪神の次期監督に、元監督の岡田氏（６４）が内定したことが２６日、分かった。レギュラーシーズン終了後に正式に発表される見通しだ。キャンプイン前日の１月３１日に、矢野監督（５３）が今季限りでの退任を表明。次期監督が注目されていたが、２００５年にリーグ優勝に導き、在任５年で４度のＡクラス入りを果たした同氏に白羽の矢が立った。」

在阪球団って、今や、阪神とオリックスだけなんでしょ。

昔は、パリーグは在阪球団だらけで、阪急、南海、近鉄と3つもあった。

それにセリーグの阪神を加えて、4球団が在阪だったんですよね・・

阪神は甲子園球場、阪急は西宮球場、南海は大阪球場、近鉄は藤井寺球場+日生球場だった。

何でそうなったのかって、多分、プロ野球球団を受入れる企業体がなかったんでしょうね。

だから、公共性の強い電鉄会社が関係団体や政治家から強い要請を受けて渋々受けたんでしょ。

東京地区の私鉄は全部スルーしちゃったんでしょうね、だから、国鉄しか受け手がないから、当時は、国の経営する国鉄が現ヤクルト球団のオーナーにならざるを得なかった。

プロ野球球団って受け手がないんですよね、仮に、私が大金持ちで、球団を受けてくれなんていわれても断るだろうな・・だから、ソフトバンクの孫正義や楽天の三木谷はよくやってるな、って思っちゃう・・

何が嫌なのかって、プロ野球チームを保有するとテレビやラジオや新聞雑誌でチームを連呼してくれるから有力な宣伝媒体なのだけど、何せ、野球チーム自体を維持しなければならない。

プロ野球選手を雇うにも、有力選手だと億単位の契約金が必要になる。

そんなの経営になりませんよ、採算に合いません。

欧州はサッカーが盛んなんですが、100億円単位のギャラなんていうと、何で経営が成り立つのやらサッパリわからない、成り立つ道理がないと思う。

ところで、阪神は監督を矢野から岡田にチェンジするらしいけど、阪神がいつも優勝できるチームにならないのは、有力選手を導入しないからですよ、逆にいうと、有力選手を導入しなくても阪神球団はいつも京阪神地区では大人気なんです、だから、個別の大人気選手を導入しなくても、ファンが阪神球団自体に付いてるので、選手なんて関係ないんです。

また、球団の体質ですが、阪神電鉄は阪神球団は強くもなく弱くもないテキトーな球団であれば事足れると思っているから、そもそも有力選手を入れて優勝を目指すつもりもないんです。

だから、阪神球団とすれば、むしろ、優勝しちゃったら困っちゃう。

選手がワイワイとギャラを引き上げろ、なんて主張する名目を作っちゃうからです。

だから、阪神球団は適当に勝ったり負けたりしていつまでもBクラスになったりタマにAクラスに昇進したりして、ファンを一喜一憂させれば事足れる。

だから、阪神球団としては、球団を優勝に導く監督は必要ないんですよ、B級選手を主力選手にしておいて、いつもBクラスに定住させて、選手には、お前ら、いつまでもBクラスだからギャラが取れないんだからな、とかが口癖になればそれですべてがうまくいく。

多分、どこの球団でもそうでしょ、みんな阪神球団を同じで、どこのオーナーも優勝したくないと思っていると思う。

「国内では国葬の案内を約6000人に発送し、そのうち出席するのは約3600人。4割が欠席とは、偉大なリーダーの国葬にしては残念な印象だ。特に、元職を含む国会議員では6割が欠席の意向を示した。

「法的根拠がない、国会の審議も経ていない国葬に出席して、評価の定まらない安倍元総理の権威付けに協力するわけにはいかない。民主主義国家の国会議員経験者として、ごく当然の判断です。国論を二分する国葬を強行して誰が喜ぶというのか。岸田総理には、撤回する勇気を持ってほしかったですね」（自民党の元国会議員）

海外からの弔問客は218カ国・地域から約700人が出席予定だが、半数近い101カ国は駐日大使らが参列し、本国からの要人派遣はない。G7の首脳で参加するのもカナダのトルドー首相だけだ。

しかも、22日に発表された来日する要人の肩書を見ると、エネルギー資源大臣（ニュージーランド）、貿易・北欧大臣（スウェーデン）、国際貿易・投資大臣（パプアニューギニア）、観光大臣（ジャマイカ）など、故人を悼むというよりカネのにおいを感じてしまうのだ。」

確かに、安倍晋三は記録に残る長期政権を維持し、その背景は安倍晋三に対する国民の支持があったとも解されるから、無念の死となった安倍晋三を弔う儀式としては国葬が相応しい・・とか判断したのかもしれないが、問題があったな・・

①安倍晋三の死は、例の統一教会に係わる霊感商法等の被害者が引き金を引いた事件だった。

②安倍晋三は、先々代の岸信介の時代からその統一教会を引継いでいた。

③当の統一教会は、霊感商法等詐欺商法を展開していたカルト集団であると社会的に認知されている。

④安倍晋三は統一教会等カルト問題だけでなく、その他さまざまな不正事件に関わっていた。

⑤岸田政権は、国葬とすることを決定したが、その決定の過程が国民不在の決定であった。

以上の主たる理由から、国葬に招待された人数に対し、参加の意向を示したのは60％であり、むしろ、国葬に参加すると統一教会との関係や各種利権的つながりを強調する結果となりマイナスのイメージを持たれかねないので不利益の方が多いとも判断できる。

結果、国会議員は60％が欠席という異常事態になっている。

また、海外からの弔問客もマバラで、主要な権力者は軒並み欠席、参列するのは、日本がカネをばら撒いている発展途上国ばかり。

やはり、国葬にするのは岸田政権最大の判断ミスだったな、と思いますね。

むしろ、国葬を無理に強行することで自民党の支持はさらに落ち込むのではないのか、と推測されますね・・

「急激な円安に歯止めをかけるため、政府・日銀が約２４年ぶりに実施した円買い・ドル売り介入は、日本が単独で行ったことが２３日、分かった。米財務省報道官と欧州中央銀行（ＥＣＢ）広報担当者がそれぞれ、今回の介入には「参加していない」と協調介入を否定した。単独介入では原資となる手持ちのドル資金に限りがあり、円安の流れが続けば「弾切れ」に陥る懸念もくすぶる。

　スイス国立銀行（中央銀行）のジョルダン総裁も２２日の記者会見で「円を支える協調策には参加しない」と明言。英イングランド銀行（中銀）は「コメントできない」と回答した。

　米財務省は日本の為替介入について、急激な相場変動の抑制が目的だと「理解」を示した。ただ、米国がインフレを抑えるためにはドル高が好都合。ドル安につながる協調介入の実現は困難だ。

　円買い介入の原資となる日本の外貨準備は８月末時点で約１兆２９２０億ドル（約１８５兆円）だが、その８割を占めるのが米国債などの証券だ。米国債の売却はハードルが高く、即座に活用できるのは現預金として保有する１３６１億ドル（約２０兆円）とみられる。」

日本側の立場として、現況の円安を阻止できる手段はいくらでもあるが、主に2つだろう。

ひとつは、米国の利上げ幅に連動して国内金利の上昇を容認すること。

いまひとつは、手持ちの大量に保有する米ドルを売却すること。

日本政府が保有する外貨準備は約200兆円弱程度ある・・なんと一般会計の2年分相当です。

何で、そんな大量に外貨準備を国は保有しなければならないのか、って、

米国から米ドルを買い支え、それのみならずその買い集めた米ドルを米ドル債に変換して、米国政府に貸し付けることを義務付けられているからです。

実は、その日本政府の保有する米国債はFRBに預けており、自身の保有財産でありながら自由に処分することができません。

だから、実態として、日本政府や日銀は自由に金融政策を行うことができないのですね。

いつも、米国や欧州と協調して、特に米国から許諾を得ればその範囲に限定して、何やら政策らしき程度のことはできる・・というショボいレベルのものです。

「小室圭さん・眞子さん夫妻にとって悩ましいニュースだ。母・佳代さんの新たな「金銭トラブル」が報じられた。

相手はかつて小室家に暮らしたこともある彫金師の男性。今年5月には、佳代さんと二人でタクシーに乗るところを目撃されている。その後、仲たがいがあったのか、男性は「（佳代さんから）今まで貢いだ1600万円を返してほしい」と要求されて困っていると警察に相談しているようだ。」

今まで貢いだ1600万円を返してほしい、と元同居した男性に請求しているらしいですが、当該1600万円は特に契約を前提した債務不履行ではなく、一種の損害賠償のようですが・・

つまり、小室佳代氏が元同居男性に1600万円なる金員を貸し付け、その返済を求めている、というわけでもないみたいですね・・要するに、小室佳代氏は、従前より勤務していたケーキ屋を退職して無職になったので、収入がなく、従来レベルの生活が維持できないので、金銭に困窮して、元同居男性に対して過去に肩代わりした部分の生活費等を請求した・・ということなのだろうか・・

それにしても、小室親子に係わる金銭トラブルがつきませんね・・この間も、小室佳代氏の別の同居男性に対する借入返済金400万円を眞子さんの預金を崩して清算したばっかりなのに・・

その後も社会保険に係わる不正受給が報じられたし、元旦那の自殺やその保険金の支払い請求に絡んで元暴力団の名前を取りざたされていたしね・・どうなってるんでしょうね・・

その息子の小室圭にしてもNYで司法試験に臨むも不合格続きで、マスコミの報道によれば、2回連続不合格は確定しており、3回目試験の結果も、マスコミ論調では不合格になってしまっている。

NYは特に物価の高い地域で有名で、しかも小室圭は法律事務所でアルバイトの身の上であるし、眞子さんは無職のようだ・・すると、小室圭夫婦の世帯収入はほぼないのではないのか・・だから、当然に、小室圭はNYから小室佳代氏に生活費相当分の仕送りもしてないものと考えられる・・

こんな調子だから、今後さらに各種金銭トラブルをめぐる大きなビッグバンが起こる可能性が高いですね・・全くどうなることやら・・人騒がせな人たちですね・・困ったもんです。

「ECBは9月に入り、エネルギー市場の流動性枯渇に対する金融機関の準備状況について調査を開始しているが、20カ国・地域（G20）の金融当局で構成する金融安定理事会（FSB）は7月中旬からこの問題を懸念していた。

FSBは「ロシアのウクライナ侵攻によって引き起こされたエネルギー価格の変動が生産者の資金調達に困難を生じさせ、世界経済に桁外れの打撃をもたらす可能性がある。商品市場を注意深く監視する必要がある」との声明を発表したが、注目したのはコモデイテイ－・デリバテイブ（金融派生商品）だ。」

ロシアのウクライナ侵攻に関する市場の影響ですが・・

以前、リーマンショックが発生した際に、先物価格の過剰な価格変動が原因で市場が大暴落した大事件がありましたが、あの事件は資本の自由化及び国際化により一部で引き起った価格変動が飛び火しパニックを引き起こしたものと考えられますね・・

本来、金融の仕組みとは、偏在する富を平準化する役割があるのですが、その前提として、常に債権者と債務者が存在し、権利行使と債務履行の期日を厳守するべく契約があるから、一度債務不履行が発生した場合、根元から吸い上げた信用を前提とする資金調達が債務不履行の連鎖を繰り返し、全体を不良債権化してしまう可能性があるのですね。

だから、急激な市場の価格変動は注意が必要です。

リーマンショック時の市場の大混乱を映画化した「マージン・コール」というのがありましたが、実は、ロシアのウクライナ侵攻が長引けば長引くほどに新な「マージン・コール」が発生するリスクが高くなる。

恐らく、米国FRBは、それを最も懸念材料として、突発的な「マージン・コール」に備えて、金利の引き上げを行い、急激な価格変動をヘッジしようとしているのではないのか、と私は推測しますね・・

現況、一部で、ロシア侵攻に伴うエネルギー価格急上昇の影響で、欧州の電力会社の調達する資金が滞り、債務不履行が発生するのではないのか、という観測がでておりますね・・もちろん、その可能性があるでしょうね・・

仮に、欧州の一部の電力会社で債務不履行が発生して、それをきっかけとして先物市場が過剰反応して、その急激な価格変動によりクレジットクランチが連鎖して世界中に波及した場合、世界的なインフレが世界中を覆う可能性がある。

もちろん、日本もその例外ではありませんね・・厳戒なる注意を要するといえるでしょう。

仮に・・ですが・・世界的な「マージン・コール」が現実となった場合、日本経済はどうなるのでしょうか・・私は思うに、世界的な株価大暴落となり、市場閉鎖となるのではないのか、と・・非常に危険ですね・・

但し、主に問題になるのは、デリバティブを利用して最大限に資金調達している企業体の倒産という形で現れてくるでしょう、それが国家を巻き込み、国の債務不履行に連鎖した場合、最悪国家主権の消滅という事態も考えられますね・・

まあ、随時、今後は私自身の市場分析を書き記していくかな・・と考えています。

「鈴木財務相は１４日夕、急速な円安について「ここ数日、かなり激しい動きがある。こういう状況が継続すれば、あらゆる手段を排除せずに、やるべきことをやる」と述べた。為替介入の可能性について問われると、「あらゆる手段を排除しない。そのまま理解していただければ」と説明した。」

あらゆる手段って・・どのような手段なんですかね・・

「ゼロ金利政策を廃止します」、「日銀黒田を解任します」といえばいいだけなんじゃないですかね・・

何で、米国経済が急激なインフレ経済になってしまうのかって、

日本と中国から大量の資金導入をして過剰な消費をしてしまっているから、米国内に流通する米ドルの価値が急激に低下しているのだから、過剰な消費を抑えるために米国内にて金利高め誘導をして過剰に流動する資金を吸い上げる必要があるからだ。

だから、日本の金融政策の方向性とすれば、米国に追随してゼロ金利をまず廃止して、金利高政策にて追随するのが妥当な政策の方向性だと思われますね。

平均給与2010～2020年の推移
　・2010年:412万円　　　　　　　5％（消費税）
　・2011年:409万円
　・2012年:408万円
　・2013年:413万6000円
　・2014年:415万円　　　　　　　8％（消費税）　　　　
　・2015年:420万6000円
　・2016年:421万6000円
　・2017年:432万2000円
　・2018年:440万7000円
　・2019年:436万4000円　　　　10％（消費税）
　・2020年:433万1000円

日本の平均給与はこの30年間横ばい乃至低落気味で、デフレ経済が継続していることがよくわかりますね・・

アベノミクスは2013年からスタートしているので、413万円を基準として、その7年後の2020年には433万円となっている。だから、約4.8％効果があった、ということかもしれないが、2013年には消費税は5％で2020年には10％と引き上げられているので、その5％分を差引くと、アベノミクスによる経済効果は-0.2％となり、何もせずに寝てた方が遥かに良かったことになる。

結果、はっきりしてますね、アベノミクスは検証するまでもなく効果なし。

むしろ、日本経済を悪くした張本人だといえますね。

初めから分かった話でしたけどね。

「NASA探査開発部ディレクター、ブリーチャー氏：「このロケットは宇宙の探査・科学の歴史に新たなページを書き加えます。さあ、シートベルトを締めて、月に行くぞ」」

え・・今頃？って、感じの印象ですかね・・

かつてのアポロ計画は、1961年から1972年までの9年間にわたり6回の月面着陸に成功したとされる。

何のためのプロジェクトだったのかって、国家威信発揚のためだったのだとか・・しかし、何のための国家威信発揚だったのかは今一つ理解に苦しむね。

その後、アポロ計画以降月面着陸から進展することなく、放置された。

今頃になって、宇宙の探査のために月に行くって？

私の勝手な印象に過ぎないが、そもそも国家威信発揚のためのアポロ計画って本当にあったのか、ということ。

あの当時の技術水準で、月面着陸できたというのが非常に疑わしい。

純粋に私はそう思うね。

国家威信発揚だけのためのアポロ計画であるなら、イメージだけでも良かったのではないのか、と思うんですよ、膨大な予算をつぎ込んで、何ら経済的利益のない目標を打ち立てる合理的な理由がないと考えるからです・・

そうすると、合理的に考えれば、アポロ計画なる映像技術、特撮で事足れるのではないのか。

米国は映像産業が盛んでしょ、特撮専門のスタッフは充実しているはず。

丁度、アポロ計画とリンクして公開された映画、2001年宇宙の旅、ですが、私がアポロ計画をするなら、多大な予算とリスクを考えると、スタンリー・キューブリックに発注して、映像を作って、米国はソ連に先駆けて、月面に人間を運びました、とするかもしれんな・・まあ、妄想ですけどね・・実際に、そのような陰謀説も存在することは確か。

色々と、総合的に考えると、そのような陰謀説もあながちデタラメでもないのかな・・と私は思ってしまうんですけど、どうなんですかね・・

特定行政書士徽章

￥7,450 税込・送料込

＜仕様＞
材　質 純銀製
仕上げ 台表面 金張仕上げ
行政書士マーク
プラチナ差し
仕上げ
裏　面 特定行政書士徽章の文字
及びナンバーを刻印
留め具 ロングタイタック式
　※ネジ式の販売はありません

＜納期＞
・12月下旬（予定）

＜注文不可事由＞
・特定行政書士でない場合
・累計で２個以上注文した場合
・法人名義でのご注文、代理でのご注文
　※同じ法人内であっても、それぞれの個人名にてお申し込みください

特定行政書士徽章が企画されていると聞いて、どんなデザインなのかと思ったら・・

単に、サイズがデカいだけだった・・

何やら意味があるんでしょうかね・・よくわかんない・・

「520人が犠牲になった日航ジャンボ機の墜落事故から12日で37年です。 墜落現場となった群馬県上野村では12日夜、新型コロナウイルスの感染防止のため村や日本航空など一部の関係者に出席者を限って追悼慰霊式が行われました。」

JAL123便事故は非常に印象的な大事故でした・・というのも、私はちょうど当日は大阪から移動して東京にいて、生中継で事故の様子をテレビで見ていたからです。

もう、37年前なのか、と思いますけど、何で大阪から東京に移動したのかというと、ちょうど学生時代の就活の時期で、東京本社の某財閥系企業の役員面接に呼ばれておりまして、その会社の独身寮があった品川の寮でくつろいでテレビを見ていたら突如緊急速報となりJAL123便墜落ニュース一色となったのです。

当時の就活は、大学4回生の夏前から始まり各企業に学生が呼ばれて説明会やら面接に呼ばれて内定というものでしたね、私は就職希望は証券会社でしたけど、色んな会社に呼ばれてメーカーやら商社やら銀行やら保険会社やらから説明会だの面接だのに呼ばれて、呼ばれるままに全部に参加できないからそのうち選択して日程的に参加できる会社に絞って面接等に参加してるというものでしたね・・

たまたま、大阪市内で面接に参加した某財閥企業から電話があり、東京本社に来いと呼ばれ、他の面接が続々とあったが渋々と新幹線で移動して、指定の品川にあった独身寮でテレビを見て休んでたんですよ。そこでJAL墜落事件の当日に重なったわけだ。

仮に、呼ばれる時期が1日早くなって、たまたまJALで大阪に帰ってたら・・とか最悪の状況を想像して恐ろしくなりましたね、だから、あの事件は非常に印象が残っているのです。

結局、その財閥系企業には就職することなく、私は希望通りに証券会社に就職したのですが、私は当時20社ほどの会社で内定をもらっていたのだけど、そのうち希望してその会社に意気揚々と就職したつもりが、結局水に合わず、3年で退職してしまいました・・それで考えるに、その東京の財閥企業に就職してたら良かったな・・しくじったな・・と後悔したんですよね・・後の祭りですが・・それがJAL便墜落とオーバーラップして余計に印象深い。

そんな過去の思い出ハナシというのかしくじりハナシというのか、まあ、ぼやきですね・・